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石川の大手テキスタイルメーカー丸井織物（石川・中能登町、宮本徹社長）が好調だ。世界的に合繊の高密度織物の引き合いが強まる中、順調に受注を拡大し、「８月までフル稼働が続く」（古澤久良常務）見通し。04年度に進出した中国子会社も好調に推移する中、07年12月期は売上高で前年比７−８％増を見込み、６年連続の増収を計画している。丸井織物はグループで織機１０００台、織物で月産約14万反の生産能力を持つ、国内最大規模の織布メーカー。

日清紡の岩下俊士社長は15日、決算会見の席上で、繊維事業について「聖域無き改革を行い、最終的に本体（の繊維事業）は、税引き前利益で売上高の３％以上に引き上げる」方針を明らかにした。本体の繊維事業は07年度、売上高５１５億円、営業利益10億円弱の見込み。昨年度で紡織事業の再構築を完了させたものの、収益の回復が遅れる本体に対し、強い調子で「これ以上の収益低下は許されない」と言及した。「６月中には抜本的な改革案をまとめる」（岩下社長）という。

セーレンは07−09年の３年間で新規事業に１２０億円を投じる。すでに３つの新プラントの着工に入っており、ガラスやプラスチックにプリントできる新「ビスコテックス」やフィルムタイプの電磁波シールド材などの開発及び量産を、今年度中にスタートする。成長をつづけてきた自動車内装材事業については「海外の主要拠点が低成長に転じている」（川田達男社長）としており、新事業の創出に力を入れる狙い。

合繊大手３社の炭素繊維複合材料（ＣＦＲＰ）事業が好調だ。東レ、東邦テナックス、三菱レイヨンの３社のＣＦＲＰ事業は06年度、営業利益がいずれも前年比40−50％増となる大幅増益を達成した。各社は土木・産業向けやスポーツ、そして航空機用途での旺盛な需要を背景に、欧州、米国、日本で積極的な増設を行い、収益を拡大した。今年度も、「ボーイング社の航空機向け出荷が本格化する」（東レ・榊原定征社長）として好調は持続、勢いは当分続きそうだ。

丸井は、21日開催の取締役会で、10月１日付で、小売事業を新設分割により１００％子会社である「株式会社丸井」に承継させることを決めた。カード事業は吸収分割で１００％子会社の「株式会社エポスカードに」承継。これに伴い、同社は、「株式会社丸井グループ」に変更し、引き続き上場会社となる。