日本通信販売協会が会員社を対象に毎月実施している売上高調査によると、８月度までの累計で年は前年同期比４・２％増と増勢基調を維持し、年間売上高は年から８年連続プラスとなる勢いだ。

　全体の２割強を占める衣料品が４・４％増と回復したほか、家庭用品が８％台、雑貨が３％台の伸び。食料品、通信教育・サービスもそれぞれ微増ながらプラスを確保している。

　通販の成長は媒体の多様化に支えられている。媒体別の売上比率では、カタログとＤＭが％近くを占めるものの、インターネットやケータイ、ＴＶなどが着実にシェアを高め、最近はフリーペーパーも無視できない媒体となってきた。

　利用者の増大とともに、問題もまたクローズアップされている。日本衣料管理協会が会員大学に在籍する衣料管理士養成課程の学生とその父母を対象に実施した調査では、「見本のイメージと商品のギャップ」など不満を感じる人も多い。

　職を持つ主婦や高齢者など、買い物に出かける機会がなかなか持てない人が増え、どこに居住していても欲しい商品を手に入れることのできる通販の利便性は大きい。同調査では、６割以上の人が通販の将来を肯定的にみている。



東京本社統括　古橋温夫

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